賃貸物件の設備はリースと購入のどちらが良い？メリット・デメリットをご紹介

賃貸物件で設備を導入する際に、購入したほうが良いのか、リースをしたほうが良いのか悩むところです。
賃貸物件の設備の導入は、高額な費用が発生するため、購入・リースそれぞれの特徴や違いを事前に把握しておくことをおすすめします。
そこで、これから賃貸管理や賃貸経営を始める方に、賃貸物件の設備はリースと購入のどちらが良いのか、また設備リースの際のメリット・デメリットをご紹介していきます。

賃貸物件の設備はリース？購入？

賃貸物件では、エアコンや給湯器、インターホンなどさまざまな設備が必要になります。
ただし、設備を全室に導入するには多額の費用がかかります。
また、老朽化や壊れた際にはその都度、交換や修理などが必要になってきます。
ここでは、賃貸物件の設備はリースするほうが良いのか、もしくは購入したほうが良いのかを両者の違いも含めて解説していきます。

賃貸物件における設備リースの特徴

まずは、それぞれの特徴をご紹介していきます。
リースは、初期費用が不要ですが毎月定額料金（リース料）を支払う必要があります。
さらに、保守契約などを締結することで保険料や保守費用も不要です。
また、リース契約の場合は、会計処理時にそのまま全額経費として計上することができます。
ただし、長期に渡る契約となるので、支払い能力などをみる与信審査がおこなわれるため、注意が必要です。
リースと同じように初期費用が抑えられる、ローンを組む方法もあります。
リースとローンの違いは、事務手数料が発生したり、保証会社への保証料を一括で支払う必要があったりします。
また、場合によっては頭金がいくらか必要になるなど、ある程度の初期費用が必要になるでしょう。

賃貸物件における設備購入の特徴

一方で、設備を購入する際は、購入時の初期費用が必要となり、さらに設備を所有することになるため、保守費用・保険料が必要になります。
また、会計処理では購入金額がそのまま経費として計上できるのは、30万円未満の設備のみ可能です。
30万円以上の設備に関しては、減価償却によって毎年経費を計上していきます。
設備を購入する場合は、ローンを利用することもできます。

賃貸物件における設備リースと設備購入の違い

リースと購入の特徴をそれぞれご紹介してきましたが、両者の大きな違いは所有者が誰であるかです。
リースの場合は「設備を利用する側」であり、購入の場合は「設備を所有する側」の立場になります。
また、購入の場合は一時的に多額の資金が必要となりますが、リースの場合は毎月定額料金を支払うことになります。

リース可能な設備とは？

もし賃貸物件で設備をリースで導入する際は、浴室であれば給湯器や浴室乾燥機、洗面化粧台などが可能です。
また、キッチンではIHクッキングヒーター、セキュリティ対策では防犯カメラや宅配ボックス、電子錠をリースできます。
このように、生活で必要な多くの設備がリース可能です。

賃貸物件で設備をリースするメリット

賃貸物件において設備をリースするメリットは、導入時の手軽さとコスト面、維持費がかからないなどが挙げられます。
購入した設備と比較しながら、リース設備のメリットを4つご紹介します。

メリット①初期費用がかからない

上記でもご説明したように、設備をリースした場合は初期費用はかかりません。
設備のリースでかかるのは、毎月のリース料だけです。
そのため、購入時に多額の資金が不要で、故障した場合など不具合があった際にも、毎月のリース料を支払うだけで済むといったメリットがあります。

メリット②全額経費計上が可能

リースの場合は、借り入れではないためリース料金を全額経費として計上することができ、節税対策となります。
また、設備の購入とは異なり、減価償却費の複雑な計算などの必要もなく、負担を減らすことが可能です。
リースは購入と比べて負担する費用や手間がかからないといったメリットがあります。

メリット③最新設備を導入できる

リースの設備は常に最新であるうえに、購入すれば大きな金額の設備でも、リースでは最新設備が一定の金額で利用できます。
リース契約の場合は全室一括での交換となるため、不公平なく最新の設備となり、入居者に満足してもらえるといった点もメリットです。
また、2020年の民法改正により、給湯器などの設備の故障で生活に支障をきたした場合、その間の家賃は減額されるとなっています。
このようなトラブル回避の点からも、リース契約により最新の設備を導入することはメリットとなるでしょう。
さらに、空室対策などで、費用対効果がどうか確認したい場合にもおすすめです。
このように、リースの設備を導入することで、最新の設備を同じリース料で常に取り入れられる、また入居者にも満足してもらえるといったメリットがあります。

メリット④設備機器の取り替え資金が不要

年数が経てば、設備も老朽化していきます。
とくに、電気温水器は耐用年数が15～20年であり、一度の取り替えで30万円ほどのコストが必要になってきます。
そのため、他の設備と時期が重なれば高額の出費が発生してしまうといったリスクは避けられません。
そこで、リース契約をしていれば取り替える際の資金も不要なため安心です。

賃貸物件で設備をリースするデメリット

一方で、賃貸物件において設備をリースするデメリットには、トータル費用が割高になる点や中途解約ができないといった点があります。
購入設備と比較しながら、設備リースのデメリットを3つご紹介します。

デメリット①トータル費用は割高になる

リース契約の場合は、トータルの総額は購入の場合と比べて割高になることが多いといったデメリットがあります。
通常リース契約では、対象の設備リースに、リース会社への利息や手数料などが上乗せされているケースがほとんどです。
そのため、設備を購入するよりも最終的なトータル金額が割高になることがあります。
リース契約は初期費用がかからない、コスト面で負担が少ないといったメリットがあることと比べたうえで検討する必要があるでしょう。
また、保守契約を結んでいない場合は、毎月支払うリース料とは別に保守費用が発生する可能性があります。
その際は、別途保守料が発生することもあるため、注意が必要です。
購入とリースの設備と比較するうえで重要なのは、設備そのものの費用だけでなく、保守費用や保険料なども含めて判断する必要があるでしょう。

デメリット②中途解約ができない

リース契約の場合は、原則として中途解約することができない点がデメリットです。
ただし、やむを得ない事情がある場合は、解約時に残期間のリース料（リース会社所定の解約金）を一括請求されます。
また、設備の返還を条件として提示されるケースもあります。

デメリット③所有権を取得できない

リース契約では、リース設備の所有権は取得することができません。
リース期間が満了したあとに、そのまま取得したい場合は、買取する際に費用が発生します。
多くの場合、リース期間が満了すれば、再リース契約を結び使用することになります。
そのため、設備の所有権自体を得ることができません。

まとめ

賃貸物件の設備導入は、リースする方法と購入する方法があります。
リースする場合は、初期費用がかからないといったコスト面や導入時の手軽さといったメリットがある一方で、中途解約できない点や割高になってしまうといったデメリットもあります。
賃貸管理や賃貸経営をこれから始める方は、メリット・デメリットを考慮して検討してみると良いでしょう。