賃貸物件の設備はリースと購入どちらが良い？メリット・デメリットもご紹介

賃貸物件において設備での故障や不備があった場合、買い替えなどの負担はオーナー側にのしかかります。
エアコンや給湯器、ドアホンやガスレンジなど決して安い値段とは言えず、少しでも費用を抑えるためにあるのがリースです。
そこで今回は、リースと購入どちらがお得なのかをご説明したうえで、メリットとデメリットについてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

賃貸物件の設備はリースと購入どちらを選べば良いのか

どちらを選べば良いのかを決めるために、まずは両者の特徴からご紹介します。

所有との違い

リースは初期費用は必要ありませんが、その代わりに毎月定額で支払いが必要になってきます。
ほかにも保守契約がある場合は、費用は発生しないうえ、保険料も不要になります。
リースの場合、契約時の審査が通れば可能になり、会計処理時は全額経費計上として処理されるのが一般的です。
一方、購入の場合、初期費用や一時的な支払いが発生する可能性があり、保守費用や保険料もかかってきます。
また、ローンとして借り入れられ、会計処理は単価が30万円未満なら全額経費計上として、30万円以上なら減価償却として処理されるのが一般的です。
リースは設備を利用する、購入は設備を所有するといったイメージをすると分かりやすいのではないでしょうか。

リースできる設備とは

浴室の給湯器や浴室乾燥機、シャワーヘッドや洗面化粧台、そのほかトイレの温室洗浄便座が挙げられます。
また、キッチン回りのガスビルトインコンロやIHクッキングヒーター、居室のエアコンや他にもセキュリティー面として、ドアホンや防犯カメラ、宅配ボックスや集合ポストなどが挙げられます。
また、借りた期間の法定耐用年数が10年未満の場合、法定耐用年数の70％を下限期間として設定されており、期間終了後は返却か再度契約するかで選べるのが一般的です。
再契約した場合は、新しい設備に入れ替えることもできますが、そのまま継続で使い続けられます。
使っていた物を再度契約した場合、料金が10分の1程度まで下がり1年継続できることも多くあります。
リースで月々支払うのも、ローンで支払うのも、月々の支払いが分散されるといった点では両者とも同じであると言えるでしょう。
一方、同じ条件で同じものを使う場合、金利水準や返済期間にもよりますが、ローンの方が若干安くなる可能性が高くなります。
ただし、ローンの場合変動金利が一般的であり、返済期間中に増える可能性もあるため注意が必要です。
また、リースの場合は会社所有のものを長期的に貸し出されるものになるため、保険料や保守費用は不要になりますが、与信審査が必要になるといった点にも留意しておきましょう。
これらを踏まえたうえで、どちらを選ぶかはオーナーに委ねられます。
ここからは、メリットやデメリットについても見ていきましょう。

賃貸物件の設備リースのメリット

最大のメリットはコスト面と手軽さではないでしょうか。
それでは、購入の場合と比較しながらメリットを見ていきましょう。

コスト面や管理においての手軽さ

賃貸物件設備は単体でも決して安いとは言えないものがほとんどです。
一新するとなると多額の初期費用が必要となり、オーナーに大きな負担となる一方で、リースはその初期費用が不要な点はメリットと言えるでしょう。
また、コスト管理や事務処理が楽なところも良い特徴のひとつで、単価30万円以上のものを購入した場合、税務上減価償却計算が必要になりますが、リースにすれば料金を全額経費に計上できます。
不具合があった場合においても、購入の場合は修理や交換のための費用が自己負担となる一方で、保守契約を締結していれば、無料で会社にお任せできる点も大きなメリットと言えるでしょう。
この保守契約や保険は会社によっても異なりますが、会社によってはセットになっている契約が一般的で想定外の不具合が生じても、突然の出費に悩まされる心配はありません。

節税効果

単価で30万円以上のものを購入した場合経費計上できるのは減価償却費ですが、30万円未満の場合購入した年に一括経費計上することになります。
リースの場合、毎年の料金額を経費計上が可能なため節税効率が良いといえるでしょう。
また、機器の減価償却費用や固定資産税の支払い等の管理事務も不要となり、管理事務を大幅に削減できるためおすすめです。

入居者満足度に繋がる

契約をすると原則として、マンション一括りでの交換となるため、部屋によっての不公平感もなく最新設備を取り入れることができ、結果として入居者の満足度に繋げられるでしょう。
また、2020年の法改正により、給湯器などの故障によって不便な生活を送ることになった場合、その間の賃金が減額されるものと解釈されることになっています。
これは、減額請求できるというものではなく、減額しなくてはなりません。
そのうえ、冬場に給湯器が故障し取り換えとなったとしても、即日対応ができないといったことは当たり前のように起こります。
このような点においても、リース契約で最新設備を導入できるため、トラブルを未然に防げるでしょう。

賃貸物件の設備リースのデメリット

最大のデメリットは、総額費用が割高になることと中途解約ができないといった点になります。

総額費用

購入の場合と比べて総額費用が割高になる可能性があります。
初期費用はかかりませんが、毎月の代金と保守費用、保険料や金利などの負担があり、結果として購入費用より高くなる場合がほとんどです。
購入の場合でもリースでも、発生する保守費用や保険費用は当然のように契約者が補わなくてはなりません。
そのため、契約をする際はそれらも含めたうえで、金額を検討する必要があるでしょう。

途中解約

一般的な会社では、原則として途中解約はできません。
やむを得ない理由がある場合は会社所定の解約金や残りの期間分の代金を一括支払いし、設備の返還をすることで可能になる場合もありますが、事実上現実的とは言えません。
契約期間は一般的に10年で120回払いとなり、10年後に再リース契約をするか新たな契約をするか、もしくは解約かで選ぶことができます。
再リース契約の場合、1年ごとの契約となり値段も安くなるのが特徴です。
設備は物によっては30年近くもつものもあるため、10年の縛りを終えた後のこの再リースがもっともお得に使い続けられるのではないでしょうか。
そのため、最初の10年は続ける覚悟で契約をしましょう。
ほかにも、リース契約は1戸から利用が可能になるため、入居者の退去のタイミングにあわせて1戸ずつ設備がリニューアルできます。
しかし、契約期間の管理が煩雑してしまうといったデメリットもあるため、この方法は注意が必要です。
設備をリニューアルする際、両者のどちらがお得になるのかは一概には言えませんが、関連費用や手間などを含めた総合的観点から考えてみることをおすすめいたします。
これらのデメリットもしっかり理解したうえで、検討することをおすすめします。

まとめ

両者の特徴を比較しながら、賃貸物件の設備リースについてご紹介しました。
費用や管理が手軽で、節税効果もある点がメリットですが、総額費用は割高で途中解約ができない点に注意が必要です。
これらのデメリットや手間賃のことも踏まえたうえで、自身に合った方法で設備を揃えていくことをおすすめいたします。