賃貸物件にスプリンクラーは必要？スプリンクラーの設置基準や種類もご紹介

賃貸物件の管理や経営をおこなう方は、スプリンクラーの設置基準や種類を知っておく必要があるでしょう。
スプリンクラーの設置は消防法で定められていて、入居者の安全を守るものです。
また、設置することでそのほかの消防設備の設置が免除されるメリットもあります。
今回は、スプリンクラーとはなにか、賃貸物件におけるスプリンクラーの設置基準や種類についてご紹介します。

賃貸物件にスプリンクラーは必要？スプリンクラーとは

スプリンクラーの設備が必要かどうかは、賃貸物件を建てるときに判断する必要があります。
賃貸物件の経営を検討している方は、スプリンクラーとはなにかを整理しておきましょう。

スプリンクラーとは？

スプリンクラーとは火災時に自動で消火する装置であり、建物の規模や種類によっては設置が義務付けられています。
大規模な建物や工場などで火災が起こると建物の外から鎮火することが困難なケースがあるので、建物の内部に消火機能が必要です。
スプリンクラーは集合住宅、病院や福祉施設、ホテルなど、火災によって大きな被害が想定される場所で広く用いられていることを覚えておきましょう。
スプリンクラーは、水源、消火ポンプ、警報器具、スプリンクラーヘッド、非常電源などで構成されていますが、ほとんどの部分は建物の内部に配置されています。
マンションやビルの室内の天井をよく観察すると、スプリンクラーヘッドを見かけることがあるでしょう。
スプリンクラーヘッドとは照明や火災報知器のように天井や屋根の下部分に設置されている器具で、スプリンクラーの本体と配管によって繋がっています。
スプリンクラーの構造のなかで、スプリンクラーヘッドのみが生活空間に露出しているというわけです。
火災時には天井にセットされたスプリンクラーヘッドが火災感知・放水をおこない、火が燃え広がることを防ぐので、大事な役割があるということを知っておきましょう。
正常に機能するか定期的に確認すると良いでしょう。

昔からさまざまな用途として使われている

スプリンクラーとはもっとも古くから使われている消化設備であり、初期段階で火災を鎮火することができるため広く普及しています。
また、スプリンクラーは消火の用途以外にも、芝生や花壇への散水、列車に雪が付着するのを防ぐためのシステムとしても活用されています。
普段気にかけることは少ないかと思いますが、多くの場面で見かけたことがあるでしょう。

賃貸物件にスプリンクラーは必要？スプリンクラーの設置基準

都心部ではとくに、高層・超高層のマンションは需要があり、各地で開発が進められています。
高層マンションは人気がある一方で、火災が発生したときにはしご車が届かないなどの問題があります。
賃貸物件の経営や管理に携わるときは、防災対策が義務であることを認識しておきましょう。
高層マンションの消火設備としてスプリンクラーは有効であるため、設置基準が設けられていて、該当するときは設置しなければなりません。
賃貸物件を選ぶときに安全性を重視する方は多いので、運営者は適切な防災対策を心得ておく必要があります。
ここからは、スプリンクラーの設置基準について見ていきましょう。

消防法による設置基準

スプリンクラーの設置基準は、消防法第12条によってさまざまな内容が決められています。
11階以上の高層の建物には、基本的にスプリンクラーの設置が義務付けられています。
ただし10階以下の建物であっても、延べ床面積や建物の用途によっては、設置が義務付けられているため注意しましょう。
たとえば地上3階建てで、延べ床面積が3,000㎡以上の百貨店やスーパーマーケットなど物品の売買をおこなう店舗や展示場は設置施設に該当します。
またスプリンクラーを設置すると、屋内消火栓の設置や排煙設備が部分的に免除になるというメリットがあることも知っておくと良いでしょう。
そして設置基準とあわせて、スプリンクラーヘッドを設置する間隔や個数についてもおさえておく必要があります。
消火活動を効率良くおこなうためには、水が室内に均等に行き届くようにスプリンクラーヘッドの設置場所と個数を計算しなければなりません。
放水口から流出する水を細分化するために、スプリンクラーにはデフレクターという部品が付いていて、デフレクターに関しても規定があります。
たとえば「デフレクターと天井の距離は30㎝以下にする」など、適切に設置しなければいけないことも理解しておきましょう。
スプリンクラーの設置基準は、部屋の用途・延べ床面積・階層・天井の高さ、床とスプリンクラーの水平距離などから複雑に計算されます。
また、消防法は事故の発生事案や防災リスクに応じて、適宜改定を繰り返していることから、設置基準に関しては専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。
設置を怠ると消防法違反になり、管理者は措置命令や罰則を受けることがあるので注意しましょう。
消防法違反をしているという噂が定着してしまうと、賃貸経営にも悪影響を及ぼすので設置基準を遵守することは大切です。

スプリンクラーの設置が免除されるケース

耐火構造であることや内装制限を満たしていることなど、要件をクリアした賃貸物件は、スプリンクラーの設置が免除されるということも覚えておきましょう。
また、火災時に熱気流を十分に排出できる解放型特定共同住宅であると認められた賃貸物件は、11～14階においてスプリンクラーの設置は免除されます。
ただしどのような条件で設置義務が免除されるかは専門的な知識を有するため、自己の判断で設置しないのはリスクが大きいことを理解しておきましょう。

賃貸物件にスプリンクラーは必要？スプリンクラーの種類

最後にスプリンクラーにはどのような種類があるかをご紹介します。
賃貸物件には、どの種類のスプリンクラーが適しているかを知っておきましょう。

スプリンクラーは3種類ある

スプリンクラーは、閉鎖型、開放型、放水型の3種類あり、それぞれ感熱体の有無や放水するときの水圧が異なり、建物によって使い分けられています。
感熱体とは熱を感知する部品であり、感熱体が作動することで散水が始まるという仕組みです。

①閉鎖型スプリンクラー
閉鎖型は、天井の高さが10m以下の建物で使用できる種類のスプリンクラーです。
感熱体が搭載されていますが、天井が10m以上あると熱の感知が遅れるため、消火する前に火が燃え広がってしまいます。
一般的な住居は天井高が10m以内であるため、賃貸物件などで広く使用されているスプリンクラーとして認識しておきましょう。

②開放型スプリンクラー
開放型のスプリンクラーは、劇場や舞台など人がたくさん集まる施設や、可燃性物質を扱う工場や倉庫など急速に火が回るリスクが高い施設で使われることが一般的です。
短時間で大量に放水することが特徴であり、賃貸物件に使われることはほとんどありませんが、知識として知っておくと安心でしょう。

③放水型スプリンクラー
放水型は、天井が10mを超える建物で使用されるスプリンクラーです。
開放型のスプリンクラーと同様に、一度に大量の放水が可能です。
吹き抜け空間がある賃貸物件など、必要に応じて部分的に使用すると良いでしょう。

まとめ

スプリンクラーの設置基準は消防法で定められていて、賃貸物件に不備があるとトラブルになることもあります。
賃貸物件をお持ちの方は、建物の規模や構造に応じてスプリンクラーの設置義務があるかどうかを確認しておきましょう。
仕組みを理解することは難しいですが、どのような種類があるかだけでも知っておくと安心です。